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●インターネット アメリカトップ４０の商用サイトの接続状況をモニターしているキーストンのよると、 高速接続環境の場合、通常は各社平均で３秒前後でつながる。 ところが、テロが発生して直後は一気に１２．９秒に跳ね上がった。 アクセスの殺到により、ニューヨークタイムズやcnn、abcニューズといった著名サイトは、 事件直後１時間のアクセスの成功率はゼロだったという。 ●電話 緊急時には電話が殺到し、交換機の処理能力の限界を超えたり、緊急電話が使えなくなるため、 事前に通話量を大幅に削減する。今回ニューヨークでもそうした措置がとられたとみられ、 固定電話はつながりにくくなった。 携帯電話もつながりにくくなったが、固定電話のような麻痺的な状況にはならなかったようだ。 回線を占有しないショートメッセージ-電子メールの一種、はよくつながったという。 ●電子メール 電話に代わってパソコンを使った電子メールやインスタントメッセージが活用されたようだ。 しかし、電話交換機を経由するダイヤルアップ接続は接続が困難で、 電話交換機を経由しないケーブル接続やadsl接続が威力を発揮した。 ●情報源 事件直後の調査では、事件に関してもっとも優先する情報源として挙げられたのはテレビ-７８％で ネットを挙げたのは３％にすぎない。 が、６４％が情報源の一つにネットを挙げており、その理由として、もっと詳しく知りたい、最新の 情報が知りたい、がそれぞれ３０％を越えている。 ●安否情報 現地では、被害者の安否を書き込むサイトが続々登場した。 あるサイトは被害者本人が無事をネット発信するもので、 名前と被災場所、出身地、現在の居場所などを書き込めるほか、 指定したメールアドレスに簡単なメッセージを送れる。 他にも被災場所と名前のイニシャルで情報を検索できるものなどがある。 ただ、やはり問題は情報の信頼性。 ある日本企業の行方不明者が、無事と書き込まれ日本の本社ではぬか喜びしたり、 後で偽情報とわかって憤慨したり...。突入した飛行機の搭乗者名簿に名前のあった日本人は、 事件発生翌日に死亡、２日目には別のサイトで危篤、と書き込まれた...。 ●迷惑メール ネットでも被災者を支援するための募金が始まったが、これにつけ込んだ詐欺や迷惑メールも 社会問題化している。 米国迷惑メール防止連合やスパム反対財団によると、事件に絡むスパムは、事件発生後１時間も しないうちに出回り始めた。ポルノサイトに勧誘したり、売り上げの一部が被災者に寄付される、 とうたって商品を売りつけようとしたり。 赤十字への寄付と称して無関係のサイトにつながるものもある。 いろいろな安全対策INDEX 
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