無線を使った防犯防災異常通報システム

電話が敷設されていない物件の遠隔監視が可能になります。
警報機本体と携帯電話機を接続して利用します。
携帯電話網を使って遠隔地にセンサーの感知を知らせます。
例 仮設事務所、倉庫、無人店舗、農業施設など。
(携帯電話が通話できる場所に限ります)

ホームセキュリティの機器が休みなくあなたの自宅の安全を見守ります。
無線を使った防犯防災異常通報システム。

無線を使った異常通報システム

通常、建物に固定電話が敷設されていない場合は遠隔監視を行うことが困難でした。
(例 電話の無いアパート、仮設事務所、倉庫、無人店舗、農業施設など)
携帯電話機や電波を使った異常通報システムですと、 建物に固定電話がなくても外部へ通報できるようになります。

仮設事務所の監視に
無人営業店舗に
倉庫の防犯、火災監視に


主な機器の種類

無線を使った防犯防災異常通報システム。ホームセキュリティ本体。写真は岩崎通信機製。ホームセキュリティ(家庭向け防犯システム)の機能と確認ポイント 警報機と携帯電話通報器を接続する機種

警報機本体と携帯電話を接続して、センサーの異常を通報します。 警報機で使用できる開閉センサー、赤外線センサー、火災センサーなど、 いろいろな種類のセンサーを利用できます。



無線を使った防犯防災異常通報システム。ホームセキュリティ本体。写真は岩崎通信機製。ホームセキュリティ(家庭向け防犯システム)の機能と確認ポイント 携帯電話を内蔵した警報装置

警報機の中に携帯電話を内蔵しています。
(警報機自体が携帯電話というイメージ。通話はできません。)
本体正面の赤外線センサーで侵入者を監視します。 センサーは内蔵の赤外線センサーのみですので、 電話が引かれていないワンルームマンションなどに適しています。
携帯電話を内蔵していますので、月々のランニング費用がかかります。

無線を使った防犯防災異常通報システム

無線を使った防犯防災異常通報システム。ホームセキュリティ本体。写真は岩崎通信機製。ホームセキュリティ(家庭向け防犯システム)の機能と確認ポイント 特定小電力無線送受信機

防犯、火災センサーの異常を電波で400m先まで転送、自動通報が可能になります。 倉庫、物置、離れた仮設事務所など電話が無い場所も遠隔監視が可能になります。

無線を使った防犯防災異常通報システム


無線を使った防犯防災異常通報システムホームセキュリティ本体。写真は岩崎通信機製。ホームセキュリティ(家庭向け防犯システム)の機能と確認ポイント 携帯電話を接続する赤外線センサー

赤外線センサーに携帯電話を接続して使用します。
センサーは正面の赤外線センサー。

無線を使った防犯防災異常通報システム



自主機械警備のホームセキュリティと、警備会社のホームセキュリティとの違い。

異常発生時には泥棒を、近所にも聞こえる大音響や光の点滅などで威嚇して犯罪を抑止し、 安全を守ろうとするのが 自主機械警備システムです。
(警備員の来ない、ランニングコストのかからない防犯、防災システムです)
屋内の他に、建物の外部で設置して大音響を鳴動させる機器も販売されています。 電話通報器をセットして、侵入や火災など異常の際は携帯電話などへ自動通報される機器も増えています。
一般に機器は買い取り、月々の警備料などのランニングコストはかかりません。

自主機械警備

警備保障会社

基本的な考え方

音や光で賊を強烈に威嚇 、近隣や緊急連絡先に異常を報せる。

警備員が現場で取り押さえる。 基本的には大きな音などで威嚇しない機器が多い。

導入費用

初期費用のみ。ランニングコストなし。

初期費用。監視費用として月々のランニングコストがかかる。

取付工事

なし、もしくは大きな設置工事が不要のものが多い。

大きな工事が必要。 機器は建物にしっかり固定するので壁や柱に大きな傷が付く。 賃貸物件には不向き。

プラン変更

自分で自由に変更できる商品が多い。

警備会社指定の専門の工事業者でないと変更は不可能。別途工事費用が必要になる。

引越

自分で機器を移し替えることができる商品が多い。引っ越し先でもそのまま使用できる。

警備会社指定の専門の工事業者でないと取り外しは不可能。 別途工事費用が必要になる。契約の取り交わし直しに近い。

機器

買い取り商品がほとんど。

レンタル契約の場合が多い。 レンタルの場合、契約を解約した時は機器は警備会社へ返却する。 建物の原状回復義務(機器取付の伴う傷や穴などの修理)は警備会社は負わない。


対して、 警備会社のホームセキュリティは、異常の際は基本的には警備員が対応します。 警備会社のホームセキュリティは、警備員の人件費や監視費用がかかるので、 初期設置工事費用などの他に月々の警備料が発生します。 機器はレンタルが一般的で、長期契約(5年)が普通です。
異常の際には警備員が点検のため住居に入る可能性があるため、 自宅の鍵を一組、警備会社に渡すのが一般的です。

自主警備のホームセキュリティの中には、事務所や店舗の防犯監視に使える商品もたくさんあります。 ホームセキュリティは、まだ明確な定義がないのが現状です。 どの商品も同じように見えますが、詳しく見ていくと各社のサービス内容は様々です。 契約の際は、各社の長所と短所、費用などを比較検討しながら、 自分は何を一番に守りたいのか、を十分に考えて各社の提案内容を聞きながら導入を検討しましょう。




電話が敷設されていない物件の遠隔監視が可能になります 携帯電話による自動遠隔通報システム
防犯、火災センサーの異常を電波で400m先まで転送が可能 BBeeテレセンサーシステム
シンプルセキュリティ 本体にNTT DoCoMoの技術を内蔵。通報に固定電話が必要ありません。
お庭など敷地に入ってくる屋外の不審者を監視
電話の敷設していない神社やお寺、倉庫や車庫の防犯監視

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