◆ホームセキュリティシステムとはどんなもの？

泥棒を撃退します。

泥棒やピッキング犯、ストーカーなどが勝手に家屋に侵入した時に警報音を鳴らし威嚇、侵入を防ぎます。
警報機本体と電話回線に接続して、外部に自動通報する商品も多く出ています。
（一般公衆回線、ISDN回線、ADSL回線、携帯電話網など）

在宅時の異常を通報します。
在宅時に押し込み強盗対策にホームセキュリティについている非常通報ボタンを押して、
外部へ異常を通報することもできます。
就寝中にセンサーを作動させて、押し込み強盗などを感知する機能もあります。

夫婦共稼ぎの方、家を空けることが多い方など長時間留守がちな方。 一人暮らしでご心配の方。 また、年配の両親と離れて暮らしているので健康面、防犯面が心配、 でも、なかなか自分で見に行くことができない方。
自宅で商売をしているので、現金の売り上げもあるし商品もある、という方などにおすすめです。

侵入者を監視

異常を外部へ知らせる

火災やガス漏れを監視
台所や日常的に火やガスを扱う場所に火災センサーやガス漏れセンサーを設置し、異常を監視します。

据え置き型ホームセキュリティ

オプションの多彩な本格的ホームセキュリティ

室内を画像監視するホームセキュリティ

◆ 自主機械警備のホームセキュリティと、警備会社のホームセキュリティとの違い。

泥棒が入ると、近所にも聞こえるような大音響や光の点滅などで威嚇して犯罪を抑止し、
安全を守ろうとするのが自主機械警備システムです。
警備員の来ないランニングコストのかからない防犯、防災システムです。

屋内の他に、建物の外部で設置にもランプやブザーを取り付けて大音響を鳴動させる機器も販売されています。
電話通報器をセットして、侵入や火災など異常の際は携帯電話などへ自動通報される機器も増えています。
自主機械警備システムは、一般に機器は買い取り、月々のランニングコストはかかりません。

※自主機械警備のホームセキュリティには 事務所や店舗の防犯監視に使える商品もたくさんあります。

	自主機械警備のホームセキュリティ	警備保障会社のホームセキュリティ
運用法	音や光で泥棒や不審者を強烈に威嚇する。 音や光を鳴動させて近隣や緊急連絡先に異常を報せ、犯行をおこさせにくくする。	警備員が人的な対応で泥棒を現場で取り押さえるのが基本的な考え方。 あまり大きな音で威嚇しない機器もある。 警備業法施行細則では、警備会社の基地局で防犯防災センサーの異常を受信した場合、 ２５分以内（地域によっては３０分以内）に警備員を現地に到着させることが求められている。
導入費用	初期費用（購入費用）のみ。 一般にランニングコストなし。 通報時に電話料がかかる場合がある。 ※１回１０円程度。	初期費（工事費用もしくは機器代。レンタル契約の場合は工事費用。）。 さらに、 監視費用として月々のランニングコストと、通報用の電話料金がかかる。 ５年など長期契約が多い。
取付工事	工事が必要な商品と、工事が不要な商品がある。	比較的大きな工事が必要になる。 警備会社指定の業者が設置工事をする。 機器は建物にしっかり固定するので壁や柱に大きな傷や穴が開く場合がある。 賃貸物件にはあまり向かない。
プラン変更	簡単に変更できる商品が多い。	警備会社指定の専門の工事業者でないと変更は不可能。別途工事費用が必要になる。 機器の数が変わる場合は、月々の警備料も変わることがある。
引越	自分で機器を移し替えることができる商品が多い。引っ越し先でもそのまま使用できる。	警備会社指定の専門の工事業者でないと取り外しは不可能。 別途撤去工事費用が必要になる。レンタル契約の場合、機器は一旦回収される。 新たな契約の取り交わしに近い内容になる場合が多い。
機器	買い取り商品がほとんど。	レンタル契約の場合が多い。 レンタル契約の場合、契約を解除した時は機器は警備会社へ返却する。 建物の原状回復義務（機器取付に伴う壁や柱の傷、穴などの修理）は警備会社は負わない。 原状回復義務は契約者が負う。

警備会社のホームセキュリティは、異常の際は基本的には警備員が対応します。
※セコムホームセキュリティなど。

警備員の人件費や監視費用がかかるので、初期設置工事費用などの他に月々の警備料が発生します。
機器はレンタルが一般的で、長期契約（５年契約など）が普通です。

また、警備員が点検のため住居に入る事があるため、 自宅の鍵を一組、警備会社に渡すのが基本です。

警備保障会社のサービスはどこも同じように見えますが、 詳しく契約書などを見ると各社サービス内容は様々です。 警備員の待機場所やその場所に待機している警備員の人数、管轄区域、管轄区域内の契約数、 実際に被害に遭った時の保障内容など、十分に説明を聞きましょう。

『ホームセキュリティ』には、今のところ明確な定義がないのが現状です。 上のような自主警備システム、警備会社のサービス、防犯カメラなど、 導入をお考えの際は、各商品の長所と短所、費用を比較検討しながら、 何を一番に守りたいのかを十分に考えて、 商品内容を十分に吟味しながら導入を検討しましょう。